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実践教育訓練学会 会長挨拶

(一社)実践教育訓練学会 第6代会長  赤松 明

職業教育 
− 成瀬政男・梅原猛・ピータードラッカー −

 職 業訓練大学校(訓大)を卒業して直ちに助手として採用され、その後、職業教育に50年近く携わってきました。そのためでしょうか、今後、益々労働人口が減 少するなか我が国のものづくりを担う若年者への実践的な職業教育の重要性を実感しています。間違えば、我が国の産業基盤が崩壊し、ものづくりを次の世代に 継承できなくなってしまうかもしれないと危機感すら覚えます。そのようななか、実践教育訓練学会は、職業教育に関する先駆的な学術団体として社会に認めら れ、今後更に社会への貢献が大いに期待されています。そして、この度、本学会会長に就任させて頂きましたこと大変身に余る光栄であるとともに身が引き締ま る思いでおります。今後、会員ならびに賛助会員の皆さま方のご協力とご支援によって少しでも実践教育訓練学会の発展と産業界に寄与したいと願っておりま す。つきましては会員および賛助会員の皆さま方には宜しくお願いします。
さて、半世紀もの長きに亘って、職業教育に携われることができたのは、3人の偉大な先生方の教えがあったからだと思っています。そこで、先生方の職業教育への思いを、一つのキーワードで次に記し会長就任の挨拶とさせていただきます。
 
 
科学・技術・技能(成瀬政男先生)
 職業訓練(職業教育)に関係する私たちにとって1958年は、労働省がはたらく人々の地位を高め、産業を発展させるために、職業訓練の立法化がなされた 記念すべき年です。そして、1961年には、東京都小平市に職業訓練に係る調査や研究ならびに職業訓練指導員育成のために中央職業訓練所が開所され成瀬政 男先生が所長として着任されました。成瀬先生は、科学の応用を技術といい、技能は物をつくる能力であるとされました。この技能が職業として成り立つために は、人間の五体(頭・両手・両足)だけでなく機械や工具、測定器などを使って、より早くより安く、より大量につくる能力にまで高めなければならないとし、 医学部の基礎と臨床の関係になぞらえることができると述べられています。さらに、成瀬先生は、技能は物をつくるわざであるが、手先の器用さだけではだめ で、頭の働きが無ければならない。つまり、学校で教えられる(頭で理論を考える)科学、科学の応用としての技術、教室では教えられず体で覚える(技能)、 これら3つ『科学・技術・技能』を一体として身につけた人材が、今後必要で訓大がその人材育成の場とすると考えられました1)。
 その後、中央職業訓練所は、職業訓練大学校、職業能力開発大学校、職業能力開発総合大学校へと校名が変わるとともに所在も小平市から相模原市、相模原市 から小平市へと移転を繰り返しました。名や所在が変わっても、我が国唯一のものづくり分野の職業訓練指導員の養成・研修等を使命として今日に至っていま す。

知行合一(梅原猛先生)
1980年代、急速な円高を背景に国内の生産拠点は人件費の安い海外へと工場移転が進み国内製造の空洞化が顕在化しました。そこで、ものづくりを基盤とす る産業の重要性を見直すために1999年ものづくり基盤技術振興基本法が制定され、2000年には「ものつくり大学」設置の取り組みへの支援と人材育成の 積極的活用のため、「ものづくり基盤技術基本計画」が策定されました。それに基づき、ものづくりに対する社会的評価の向上と社会に貢献することを使命と し、高度な技能と技術を融合した実践的な教育および研究を行うとともに豊かな社会性・創造性・倫理性を身につけた技能技術者を育成することを目的にして 2001年4月に「ものつくり大学」は開学し、哲学者として著名な梅原猛先生(初代総長)によって大学名が命名されました。
梅原先生は「知行合一」すなわち理論と実践の融合を唱えられ、ものつくり大学の教育の柱となっています。また、校歌も梅原先生の作詞ですが、その一節に 「身と心 一つなる にゅうものつくり」という歌詞には、伝統の継承とともに新しいものつくりを、そしてそれを通じて世直しをする。との気概が込められて います。

テクノロジスト(ピータ・F・ドラッカー先生)
 ものつくり大学の英語名Institute of Technologists(IOT)は、米国クレアモント大学院教授であった、故ピータ・F・ドラッカー先生によって名付けられ、単に理論がわかるだけ でなく、高度な技術・技能の腕も併せ持っているテクノロジストを育成する大学であるとされました。さらに「きわめて多くの知識労働者が知識労働と肉体労働 の両方を行うようになり、そのような人たちをテクノロジストと呼び、このテクノロジストこそ、先進国にとって唯一の競争力要因である」2)と記されていま す。
 今後さらに、「先進国の一員であり続けたいのならば、ものづくりから離れるなど、もってのほかである。純粋の知識労働者を持つだけでは、最先端を進むこ とは不可能であるからだ。」、「テクノロジストについて体系的で組織だった教育が行われているのは、ごくわずかの国でしかない。したがって、今後数十年に わたり、あらゆる先進国と新興国においてこのテクノロジストのための教育機関が急速に増えていく」とも述べられています。

このように、当代一流の教育者、哲学者および社会生態学者が声をそろえて、単に理論がわかるだけでなく、高度な技術・技能の腕も併せ持った人材が社会から 大いに期待されていると述べられています。実践教育訓練学会においても時代の要求にあった、学会として会員の皆様方の英知を結集して我が国の職業教育の一 翼を担ってまいりましょう。

注1)歯車と私 成瀬政男 成瀬政男先生喜寿記念出版会 1976
注2)明日を支配するもの−21世紀のマネジメント革命 ピータ・F・ドラッカー
  上田惇生(翻訳) ダイヤモンド社 1999

実践教育訓練学会の目的

法人名:一般社団法人 実践教育訓練学会(略称:SPTE)
英文名:The Society For Practical Technology Education

目的
21世紀の「ものづくり」をになう技能・技術者の育成のため、産・学の連携のもと、「実践教育訓練」の普及と向上に向け、組織を拡充してさまざまな活動を 進めています。

協会の詳しい説明はこちら
ご案内用パンフレット(PDF)
実践教育訓練学会の沿革と実践研究発表について(PDF)

主な活動内容

・発表交流:「実践教育研究発表会」の開催
 実践教育訓練・技術に関する研究発表会および総会が、年一回、全国各地で開催されています。
・編集:「実践ジャーナル」「論文」等の発行
 意欲的な自主企画編集により、会誌「実践教育ジャーナル」が各専門部ごとに発行されています。分科会活動を通して、各種の雑誌を発行しています。
・出版:教材テキスト、専門書、資料
 主に、工学系・技術系のテキスト、専門書など、独自の出版活動を行い、わが国の技術者育成に貢献しています。また、書籍は一般書店にも置かれ、多くの方 々に利用されています。
・地域交流、イベント企画:「地域交流フォーラム」「講演・シンポジウム」「見学会」「展示会」「作品展」
 実践教育訓練・技術に関するシンポジウム、フォーラムなどが、主に発表会や地域支部の活動のなかで盛んに行われています。
 職業能力開発施設の作品のみでなく、工業高校、高専をはじめ、他の教育訓練機関の作品や、学生の卒業制作など、多くの方々の作品を展示し、お互いの技 能・技術の研鑚に努めています。
・広報:「Web実践ニュース」の発行、ホームページの自主運営
・委託・共同研究
・分科会:専門分科会、調査研究
・情報・ネットワーク:システム構築、データベース

・教育普及:教材開発
・国際協力:教育交流・海外視察、海外協力支援

 

入会のおすすめ

正会員:個人での入会  年会費 8,000円
学生会員:個人での入会 年会費 2,000円(1年毎の更新となり ます)
賛助会員:法人での入会 年会費1口50,000円 原則2口以上での加入をお願いしております。
入会金不要
会計年度:8月1日から7月31日

・正会員の特典
(1)全国の人々との交流と情報の輪が広がります。
 人材育成、教材開発、委託・共同研究、情報交換・親睦,海外交流など、国内外にまたがる様々な人々、団体との出会いが生まれます。
(2)学会が企画するすべての行事に参加できます。
 「実践教育研究発表会」、「地域フォーラム」、「各系研究  分科会」,各種の見学会・旅行・特別イベントなどへ自由に参加できます。
(3)学会が出す種々の発行物が無料で受け取れます。
 会誌「実践教育ジャーナル」、会報「実践ニュース」、その他が逐次配布され、また自由に投稿できます。
(4)学会が設ける様々なネットを利用できます。
 各種の情報ネットワークやデータベース、外部提携施設などが優先的に利用できます。

・学生会員の特典 
(1)学生会員になって戴きますと下記事項を除いて正会員と同じ特典を得ることができます。
 会誌「実践教育」(ジャーナル誌)の無料配布はありません。
(2)学生会員の資格は、各教育機関の学生・生徒が対象となります。(大学院・大学院相当を含む)
(3)1年毎の更新となります。1年間経過後、自動的に会員資格も消失します。
(4)翌年以降継続して会員資格を継続したい場合は、あらためて学生会員(または正会員)への入会手続きをお願いします。

・賛助会員の特典
(1)賛助会員になって戴きますと正会員と同じ情報を得ることができます。
  配布物:会員名簿、会報「実践ニュース」、会誌「実践教育」(ジャーナル誌)、公共短大学生就職先調査報告、その他 
(2)各種行事の案内を受け取れ、またその行事に参加することができます。
  実践教育研究発表会、全国交流会、地域交流会、国際交流活動、専門分科会が開く研究会や交流会など 
(3)当会発行の会誌「実践教育」(ジャーナル誌)に賛助会員のリストとして、毎回明記され、また広告掲載の相談に応じます。
(4)賛助会員(2口以上)として登録した団体に限り最高5名まで無料にて正会員登録をすることができます。但し、賛助会員としての登録が消失した時に は、自動的に、この正会員の登録も消失します。

・入会手続き
(1)入会申込書(賛助正会員用)のコピーに必要事項を記入の上,当会事務局宛に郵送あるいはファックスに転送して下さ い。
(2)賛助会員で入会の場合は、賛助会費口数および連絡担当者名をお忘れなくご記入下さい。
(3)当会事務局より会費の請求書を送らせて戴きます。 
(4)会費振込をもって入会手続きは完了です。

・入会申込書
必要事項をご入力の上、事務局へ送付(メールまたは FAX)をお願いいたします。
正会員入会申込書(PDF)
学生会員入会申込書(PDF)
賛助会員申込書(PDF)

(一社)実践教育訓練学会入会のご案内(PDF)

会 員情報の変更が生じた場合は、 「変更(異動)届」に必要事項を入力して実践事務局へお知らせください。